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- ペットを飼育した物件を売る際の注意点とは。需要が高いって本当？
ペットを飼育した物件を売る時は、一般的な物件を売る時よりも注意が必要です。動物独特の臭いや、ひっかき傷が残っているケースが多いからです。
また、近年ではペットを飼育する人が増えて、飼育が可能な物件の需要が高まっているといわれていますが実際はどうなのでしょうか。
本記事では、ペットを飼育した物件を売る際の注意点とペットが飼育ができる物件の需要が高まっている実情について紹介します。
もくじ
ペットを飼育した物件は、部屋の傷や臭いが原因で査定額が下がってしまうというのが実情です。
ここでは、ペットを飼育した物件の価値が下がってしまう3つの原因について紹介します。
ペットを飼育した室内には、ペットのトイレ、ペットフードなどが原因で独特の臭いがしみついています。
しみついた臭いは、想定以上にマイナスな印象を与えてしまいます。
家主は慣れてしまうので気になりませんが、内見に訪れた買主はペットの臭いにすぐ気が付きます。
たとえ、脱臭効果のあるもので対策したとしても臭いは残るため、ペット特有の臭いがしみついた物件は、価値が下がってしまう可能性が高いです。
壁や床のひっかき傷も、ペットを飼育している物件の特徴です。
しかし、ペットを飼育していなくても壁や床の傷はできやすいため、ただ傷があるというだけでは重大な減額ポイントにはなりません。
ただし、傷の範囲が広く、部屋の印象に大きな影響を与えてしまうような場合は、減額の対象です。
一般的に、ペットがつける傷は日常的に繰り返されてできるケースが多いです。普通に生活してできる傷よりも目立つため、物件の価値が下がる傾向にあります。
ペットを飼育していた部屋にはダニやノミがいるというイメージを持たれてしまうおそれがあります。
散歩だったり、ベランダなど室外に自由に出入りができる状態で飼育をしていたりすると、綺麗好きな人は、その事実だけで不快に思うかもしれません。
また、ペットアレルギーの人はたとえハウスクリーニングで綺麗になったとしても、ペットが飼育されていたというだけで、物件の購入を敬遠してしまいます。
このように、ペットを飼育していた事実だけでネガティブなイメージを持たれてしまう可能性があります。
ペットを飼育した物件の売却は不動産一括査定がおすすめです
ペットを飼育していた物件を売るときには、飼育していた状態を払拭する対策が必要です。しかし、その対策が誤っていると逆効果になることもあるため注意が必要です。
ここでは、ペットを飼育した物件を売る際の注意点について紹介します。
カーペットやカーテンといった布地についたペットの臭いは、取り換えることで対処できます。しかし、長年室内にしみついた臭いは、素人が念入りに掃除をしても除去することは難しいです。
たとえ、飼育期間が短くても、ペットの粗相による臭いなどは、日頃の掃除と軽微な消臭だけでは十分に払拭できません。
そのため、経年劣化やペットの飼育期間に関係なく、物件を売る前にはプロのハウスクリーニングを利用するのがおすすめです。
臭い対策がしっかりされた状況であれば、査定価格の下落を抑えられます。
壁や床の傷については、適度な修繕とリフォームの2つの補修が考えられます。
適度な修繕は、壁や床の目立つ傷をホームセンターなどで手に入る修繕グッズで目立たなくする補修です。
リフォームは、壁のクロス・床のフローリングの張替えなどを業者が行う大がかりな補修です。
物件を売る際は、リフォームがよいと思われがちですが、リフォーム代金がそのまま売却価格に反映されることは滅多にありません。それは中古物件の購入希望者の多くは、価格の安さや自分好みにリフォームすることが目的だからです。
そのため、基本的には、売る前の大がかりなリフォームは控えることが多いです。
自身で適度な修繕を行う場合は、修繕後に傷が気にならないか、臭いが強く残っていないかなど、第三者に確認してもらうとよいでしょう。
内覧時の対応は成約につながるかどうかの判断基準になるため、極めて重要です。
居住中の物件で内覧を迎える場合は、内覧前の徹底した掃除はもちろんのこと、内覧当日にはペットを預けるなどしてペットがいない状態にしておきましょう。
物件の購入検討者が、ペット飼育者であるか否かに関わらず、ペットがいると内覧に集中できず、悪い印象を与えてしまうおそれがあるからです。
なお、購入検討者がペットの飼育を予定している場合は、動物病院や公園、ドッグランなどの飼育環境や近隣住人がペットに対して好意的であるかは気がかりな事項です。それらの具体的な情報提供は物件のアピールポイントとなります。
前述したとおり、ペットを飼育した物件は、一般的に価値が下がる傾向にあります。
しかし、ペットが飼育できる物件は需要が高いといわれています。その理由と具体的な売却方法について紹介します。
一般社団法人ペットフード協会の「全国犬猫飼育実態調査結果（2021年）」によると、1年以内に新規で飼育を始めた犬と猫の数は、コロナ前の2019年に比べて、2020年、2021年の両年とも増加していることが分かります。
| 犬の新規飼育数 | 猫の新規飼育数 | |
|---|---|---|
| 2019 | 350 | 394 |
| 2020 | 416 | 460 |
| 2021 | 397 | 489 |
一方、ペットを飼育したいという意向を阻害した要因についての回答は以下のとおりです。
「集合住宅に住んでいて禁止されている」との回答が、犬については3位、猫にいたっては1位となっています。
つまり、「ペットを飼いたい」需要に対し、ペットが飼育できる物件数が多くないのが実情です。
以上は犬と猫を対象とした調査ですが、ハムスターやウサギ、小鳥などそのほかさまざまなペットも含めると、ペットが飼育できる物件の需要はさらに高いと推測できます。
ペットを飼育した物件は一般的に価値が落ちます。しかし、ペットが飼育できる物件は不足しています。
この状況はペットを飼育できる物件を探している人からすると、相場より安く住宅を購入できるので好都合です。
また、価値が落ちる原因であった部屋の傷や臭いも、ペットを飼育する人からすると気になりません。
ペットを飼育したくて、新居の購入を検討している人にとっては人気があるため、需要は高いといえるでしょう。近隣にペットが飼育できる物件が少ないなどの状況であれば、本来の価値以上の価格で売却できるかもしれません。
物件を売るときは、複数の不動産会社に査定を依頼することが基本です。
しかし、不動産は必ず査定通りに売れるものではありません。査定価格だけでなく、査定に対する説明内容や担当者の対応の様子なども比較して、不動産会社を選ぶことが大切です。
特にペットを飼育した物件を売る際は、注意するポイントがたくさんあります。親身になってアドバイスしてくれるかどうかは売却の成功率を左右します。
査定は基本的に無料ですが、所有者にとっては複数の不動産会社に査定を依頼することは、時間も労力もかかってしまいます。
そこでおすすめなのが、一度に複数の不動産会社の査定を受けることができる、一括査定サイトです。
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