リフォーム相場を解説！フル・場所別の費用目安から補助金まで

リフォームにかかる費用は、工事の規模や場所、使用する建材のグレードによって大きく変動します。
この記事では、フルリフォームから場所別の工事まで、費用の目安を一覧で分かりやすく解説します。
また、国や自治体から受けられる補助金制度や、費用を賢く抑えるコツも紹介するため、リフォーム計画の参考にしてください。

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この記事でわかること

リフォームにかかる費用相場をチェック

リフォームにかかる費用の目安をまとめました。
内装や水回りなどの部分的な工事から、家全体に及ぶフルリフォームまで、幅広い工事の平均的な価格帯を把握できます。
費用は工事範囲や設備のグレードによって変動するため、あくまで目安として参考にしてください。
詳細な費用は、リフォーム会社からの見積もりで確認が必要です。
坪単価や平米単価は、工事内容によって大きく異なるため、総額で比較検討することが一般的です。

【戸建て・マンション別】フルリフォーム（全面改装）の費用相場

家のフルリフォーム（全面改装）にかかる費用は、住居の形態によって異なります。
戸建ては構造から見直す大掛かりな工事が可能で、マンションは専有部分のみがリフォームの対象です。

構造躯体だけを残して内装や設備を全面的に刷新するスケルトンリフォームも、フルリフォームの一種であり、間取りを自由に変更できる点が特徴です。

戸建てのフルリフォーム費用は800万〜4,000万円が目安

戸建て（一戸建て・一軒家）のフルリフォーム費用は、800万〜4,000万円が目安です。
内装や設備の刷新が中心であれば800万円程度から可能ですが、外壁や屋根の補修、耐震補強、断熱改修まで含めると2,000万円を超えるケースも少なくありません。
間取りの大幅な変更や増築を行う場合は、さらに費用がかかります。

マンションのフルリフォーム費用は750万〜3,000万円が目安

マンションのフルリフォーム費用は、一般的に600万〜1,600万円程度が相場とされていますが、大規模な間取り変更を伴うリフォームでは750万〜3,000万円が目安となる場合もあります。 工事は専有部分に限定されますが、玄関ドアの内側の塗装や窓の内窓設置などは専有部分の工事として認められるケースがあります。費用は内装デザインや設備のグレードによって大きく変動します。床面積が広い、またはハイグレードな設備を導入する場合は、費用が高くなる傾向があります。

築年数が古いほどリフォーム費用は高くなる傾向

築20年、築40年、築50年と築年数が経過した古民家や空き家は、リフォーム費用が高くなる傾向にあります。
経年劣化により、目に見えない柱や土台の腐食、雨漏り、シロアリ被害などが発生している可能性が高いためです。
耐震補強や断熱改修、給排水管の交換など、建物の基盤を強化するための追加工事が必要となり、費用が加算されます。
家の建て替え時期については「家の建て替え時期は20～30年｜かかる費用や注意点を解説」で詳しく紹介しています。

【場所・目的別】リフォーム内容ごとの費用相場を詳しく解説

リフォームの費用は、工事を行う場所や目的によって大きく異なります。
ここでは、水回りや内装、外壁といった場所ごと、また耐震やバリアフリーといった目的ごとに、工事費や施工費を含んだ料金の目安・価格を詳しく解説します。

具体的な値段は、選ぶ設備のグレードや工事の規模によって変動するため、計画を立てる際の参考にしてください。

水回り（キッチン・浴室・トイレ・洗面所）のリフォーム費用

水回り4点（キッチン、浴室、トイレ、洗面所）をまとめてリフォームする場合の費用は、一般的に100万〜300万円程度が目安とされています。 ただし、設備のグレードや住宅の条件によって、費用は大きく変動することがあります。

個別に行う場合、キッチンの交換は80万〜150万円、お風呂（ユニットバス）の交換は80万〜150万円、トイレの交換は20万〜40万円、洗面台の交換は20万〜40万円ほどかかります。

選ぶ設備のグレードによって費用は大きく変動します。
タンクレストイレのリフォームについては「なぜタンクレストイレはやめたほうがいい？リフォームで変更はできる？」で詳しく紹介しています。

内装（リビング・寝室・壁紙・床）のリフォーム費用

内装リフォームの費用は、工事内容によって様々です。
壁紙（クロス）の張り替えは、6畳の部屋で4万〜6万円程度が目安です。
床の張り替えは、フローリング材の種類や工法により異なり、6畳で8万〜15万円ほどかかります。

和室を洋室に変更するリフォームは、畳の撤去や床・壁の工事、建具の交換などを含め、25万〜100万円が費用の相場です。
リビングや寝室など、室内の天井や壁の工事も規模に応じて費用が変わります。
引き込み戸については「引き込み戸のメリット・デメリットと引き戸との違い」で詳しく紹介しています。

外装（外壁・屋根）のリフォーム費用

外壁や屋根のリフォーム費用は、建物の大きさや使用する塗料・素材によって変動します。
一般的な戸建ての外壁塗装は80万〜150万円が目安です。
屋根の塗装は40万〜80万円、既存の屋根に新しい屋根材を重ねるカバー工法は80万〜200万円、屋根材をすべて交換する葺き替えは100万〜250万円ほどかかります。

雨漏りの修繕や外構・エクステリア工事は、状況により費用が別途必要です。

断熱・耐震性能を向上させるリフォーム費用

住宅の性能を向上させるリフォームには、断熱と耐震があります。
断熱リフォームでは、窓を二重窓にする内窓の設置が5万〜15万円（1箇所あたり）、既存のサッシごと交換する場合は10万〜40万円が費用の目安です。
床下や壁に断熱材を追加する工事も効果的です。

耐震リフォームは、壁の補強や基礎の修繕などを行い、費用は25万〜200万円以上と工事規模によって大きく異なります。
断熱材の種類については「断熱材の種類を一覧で徹底比較！性能・費用・メリットから最適な選び方を解説」で詳しく紹介しています。

バリアフリー化するためのリフォーム費用

高齢者や介護が必要な家族が安全に暮らすためのバリアフリーリフォームは、工事内容によって費用が異なります。
廊下や階段、トイレへの手すり設置は、1箇所あたり3万〜10万円が目安です。
室内の段差を解消する工事は5万〜20万円、開き戸を引き戸に交換する工事は10万〜25万円程度です。

二世帯住宅への改修など、大規模な工事になる場合は数百万円の費用がかかることもあります。
バリアフリーの家づくりについては「バリアフリーの家づくりの工夫と費用・補助金」で詳しく紹介しています。

リフォーム費用の内訳とは？見積書で確認すべき3つの項目

リフォームの見積もりを確認する際は、提示された総費用だけでなく、その内訳を理解することが重要です。
「材料費」「人件費（工事費・施工費）」「諸経費（現場管理費など）」の3つの項目に分けて確認することで、費用の妥当性を判断しやすくなります。
不明な点があれば、必ず業者に質問して内容を明確にしましょう。

①材料費：設備や建材そのものの価格

材料費とは、キッチンやユニットバスといった設備本体や、フローリング材、壁紙、塗料などの建材そのものの価格のことです。
同じ種類の設備や建材でも、メーカーやグレードによって値段は大きく異なります。
材料費はリフォーム費用全体のかなりの割合を占めるため、どのグレードの製品を選ぶかによって総額が大きく変動します。

見積書では、製品名や型番、単価が明記されているか確認が必要です。

②人件費（工賃）：職人の技術料や手間賃

人件費は、工事を行う職人の技術料や手間賃のことで、「工賃」や「施工費」とも呼ばれます。
この費用には、大工や電気、水道、内装など各専門職の作業費が含まれています。
工事の規模や難易度、作業に必要な日数（工数）によって変動します。

工事内容が複雑で、専門的な技術を要するほど人件費は高くなる傾向があります。

③諸経費：運搬費や現場管理費など

工事における諸経費には、工事そのもの以外に発生する様々な費用が含まれます。具体的には、現場管理費、建材の運搬費、駐車場代、各種保険料、会社の手数料などが挙げられますが、これらは現場経費や一般管理費として分類されます。現場経費には現場監督の人件費、仮設事務所や仮設トイレの設置費、安全管理費、品質管理費、現場の光熱費や通信費などが含まれます。一般管理費には、本社スタッフの給与、役員報酬、本社の家賃や光熱費、広告宣伝費、企業の利益などが含まれます。

一般的に、諸経費は工事費全体の5%〜10%程度が目安とされています。ただし、工事の規模や種類、工期、施工会社によってその割合は大きく変動することがあります。

見積書に「諸経費一式」としか記載されていない場合は、具体的な内訳を確認することが望ましいです。

リフォーム費用を賢く抑える7つのコツ

リフォームにはまとまった費用が必要ですが、いくつかのポイントを押さえることでコストを賢く抑えることが可能です。
補助金の活用から業者選び、工事の依頼方法まで、実践しやすい7つのコツを紹介します。
これらを参考に、予算内で満足のいくリフォームを実現しましょう。

①国や自治体の補助金・助成金制度を最大限に活用する

省エネ、耐震、バリアフリー、子育て支援などを目的としたリフォームには、国や地方自治体が補助金・助成金制度を設けている場合があります。
例えば、断熱性能を高める窓の改修や、耐震補強工事などが対象になることが多いです。
制度ごとに要件や申請期間、予算が定められているため、リフォームを計画する段階で、利用できる補助金がないか確認することが重要です。

②リフォーム減税制度（所得税控除など）の対象か確認する

一定の要件を満たすリフォームを行った場合、所得税や固定資産税が控除される減税制度を利用できます。
対象となるのは、耐震、バリアフリー、省エネ、同居対応、長期優良住宅化リフォームなどです。
また、住宅ローンを利用してリフォームを行う場合には、年末のローン残高に応じて所得税が控除される「住宅ローン減税」が適用されることもあります。

確定申告が必要なので、事前に要件を確認しておきましょう。

③複数のリフォーム会社から相見積もりを取って比較する

リフォームを依頼する際は、必ず複数の会社から見積もりを取りましょう。
同じ工事内容でも、会社によって金額や提案内容が異なるため、比較検討することで適正価格を把握できます。
また、各社の担当者の対応や専門知識も比較できるため、信頼できるパートナーを見つける上でも有効な手段です。

④設備のグレードや素材に優先順位をつけて調整する

リフォーム費用を抑えるには、すべての設備や素材を最高級グレードにするのではなく、こだわりたい部分とそうでない部分に優先順位をつけることが効果的です。
例えば、毎日使うキッチンにはこだわる一方、あまり使わない部屋の壁紙は標準グレードにするなど、メリハリをつけることで全体の価格を調整できます。
最新モデルではなく、少し前のモデルを選ぶことも値段を抑える一つの方法です。

⑤工事をまとめて依頼してコストを削減する

将来的に行う予定のリフォームがある場合、一度にまとめて工事を依頼することで費用を抑えられる可能性があります。
例えば、浴室と洗面所のリフォームを同時に行えば、職人の手配や資材の搬入、解体作業などを効率化でき、人件費や諸経費といった工事費を削減できます。

複数の箇所を別々の時期にリフォームするよりも、トータルの費用を安くできるケースが多いです。

⑥リフォーム会社の繁忙期を避けて依頼する

リフォーム業界には、一般的に繁忙期と閑散期があります。
補助金申請の締め切り前や、年末、新生活が始まる前の2〜3月などは依頼が集中しやすいため、繁忙期にあたります。
一方、梅雨時期や真夏などは閑散期となる傾向があります。
繁忙期を避けて依頼することで、業者のスケジュールに余裕が生まれ、価格交渉がしやすくなったり、より丁寧な対応を期待できたりする場合があります。

⑦自分でできること（DIY）は自分で行う

専門的な技術や資格が不要な作業は、自分で行うことで費用を節約できます。
例えば、壁の塗装や壁紙の一部の張り替え、簡単な家具の組み立て、既存設備の撤去などが挙げられます。
ただし、電気工事や水道配管など専門知識が必要な作業は危険を伴うため、必ずプロに任せましょう。

仕上がりの質や手間も考慮した上で、どこまでをDIYで行うか慎重に判断することが大切です。

失敗しないリフォーム会社の選び方とそれぞれの特徴

リフォームの成功は、信頼できる会社選びにかかっています。
リフォーム会社には、大手ハウスメーカーから地域の工務店、設計事務所、家電量販店まで様々な業態があり、それぞれに得意分野や価格帯が異なります。
各社の特徴を理解し、自分のリフォームの目的や予算に合った会社を選ぶことが重要です。

大手ハウスメーカー：品質は高いが費用も高め

大手ハウスメーカーは、ブランド力があり、施工マニュアルの整備や品質管理が徹底されているため、安定した品質が期待できます。
保証やアフターサービスも充実しており、安心して任せられる点が大きなメリットです。

一方で、広告宣伝費や人件費などが価格に反映されるため、費用は比較的高めに設定されています。
また、仕様がある程度規格化されており、設計の自由度が低い場合もあります。

地域の工務店：柔軟な対応と適正価格が魅力

地域に密着して営業している工務店は、社長や担当者との距離が近く、要望を伝えやすいのが特徴です。
設計の自由度が高く、顧客の希望に合わせた柔軟な対応が期待できます。
広告費などの経費が少ない分、大手ハウスメーカーに比べて費用を抑えられる傾向にあります。

ただし、会社によって技術力やデザイン力に差があるため、過去の施工事例などをしっかり確認することが重要です。

設計事務所：デザイン性にこだわりたい人向け

設計事務所は、設計と施工管理を専門に行い、施工は工務店に依頼する形態が一般的です。
最大の魅力は、建築家の独自の視点を取り入れたデザイン性の高い空間を実現できる点です。
間取りや素材など、細部までこだわりたい場合に適しています。

ただし、工事費とは別に設計料（工事費の10〜15%程度）が必要になるため、総額は高くなる傾向があります。

家電量販店・ホームセンター：部分的なリフォームに強い

家電量販店やホームセンターでは、キッチンやトイレ、給湯器といった設備の交換など、部分的なリフォームを扱っています。
商品を店舗で直接確認でき、価格が明瞭でポイントが貯まるなどのメリットがあります。

一方で、実際の工事は下請け業者が行うことがほとんどで、対応できる工事内容が限定的です。
デザインの提案力や大規模なリフォームには対応が難しい場合があります。

リフォームの費用相場に関するよくある質問

リフォームを検討する際、多くの人が費用に関して疑問を抱きます。
「予算内でどこまでできるのか」「見積もりが適正価格か不安」といった声は少なくありません。
ここでは、リフォームの費用相場に関してよく寄せられる質問とその回答をまとめました。

一体いくらくらいかかるのか、具体的な疑問を解消していきましょう。

100万円の予算でどこまでリフォームできますか？

100万円の費用があれば、水回り設備の交換が中心になります。
例えば、「キッチンのみを交換する」「浴室とトイレをまとめて新しくする」といった工事が可能です。
内装であれば、リビングダイニングの壁紙と床の張り替えなどが挙げられます。

設備のグレードや工事範囲を調整することで、予算内で満足度の高いリフォームは実現可能です。
価格や値段を業者と相談しながら進めましょう。

提示されたリフォーム見積もりが相場より高い場合の対処法は？

まずは見積もりの内訳を詳細に確認し、不明な項目について業者に説明を求めましょう。
その上で、他のリフォーム会社からも相見積もりを取り、費用や工事内容を比較検討することが有効です。
一社だけの見積もりでは、提示された費用が適正か判断しづらいため、必ず2〜3社から見積もりを取ることをおすすめします。

戸建てとマンションでリフォーム費用の相場は変わりますか？

はい、変わります。
戸建ては構造から見直す大規模なリフォームが可能で、外壁や屋根も工事対象となるため、費用の上限が高くなる傾向があります。

一方、マンションは管理規約により共用部分の工事が制限されるため、工事範囲は専有部分に限られます。
このため、フルリフォームの平均的な費用は、一戸建ての方が高くなることが一般的です。

まとめ

リフォームの費用は、工事の場所や規模、設備のグレード、依頼する会社によって大きく変動します。
希望するリフォームのおおよ上の相場を把握した上で、複数の会社から見積もりを取り、内容を慎重に比較検討することが重要です。
補助金制度や費用を抑えるコツも活用しながら、納得のいくリフォーム計画を進めてください。

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